1.「東京裁判を、21世紀に多くのアジア諸国が見直して、第2回東京裁判が開かれる。アジアも世界の良識を取り戻し、全てが公正にして真理の法の下に平等に裁かれる。」
2.「アジア積年の侵略者である欧米列強の指導者たちは、全員重刑に処せられ、かつて東京裁判で重刑の日本人、なかんずくA級戦犯の七柱は、一転して全アジアの救世主となり、神として祀られる日がくるであろう。」(ヘランボ・ラル・グプタ・・・インド独立運動の英雄)
3.戦後の日本人も70年もの間、真実を封印した歴史教育のせいで、誤った歴史認識を持った国民が増え、反対に正しい歴史認識を持った国民が減少するという、大きな転換点に差しかかっている。それと同時に、「戦争犯罪情報計画」の影響によって日本人のモラルが急速に崩壊してきており亡国の前兆だ。
4.ドイツ近代歴史学の祖ランケ「国民が誇りを失えば、その国は滅びる」と述べたように、富の獲得だけに血道をあげ、古代ローマ帝国に滅ぼされたカルタゴのように滅びの方向に向かってはだめだ。再生への道に転換するには、日本人が戦前に持っていた自信と誇りを取り戻すしか方法はない。
5.「日本人よ、日本に帰れ!と私は言いたい。」 「いまや英・米・仏・独など世界の法学者の間で、東京とニュルンベルクの軍事裁判が、果して正当か否かとい. う激しい論争や反省が展開されている。げんに英国法曹界の長老ロード・ハンキー、パール判事の"東京裁判"日本無罪論 」
6.満州や朝鮮半島の平和な暮らしは日本政府と日本軍の努力によって、現地の人々はそれまでの圧政から解放され、また生活水準も格段に向上した。学校を多く造り現地人の教育に力を入れ、道路、発電所、水道など生活のインフラも残した。
7.また1924 年には朝鮮に京城帝国大学、1928 年には台湾に台北帝国大学を設立した。日本政府は明治維新以降9 つの帝国大学を設立したが、京城帝国大学は6 番目、台北帝国大学は7 番目に造られた。
8.日本がアメリカの要求するハル・ノートを受け入れれば一時的にせよ日米戦争を避けることは出来たかもしれない。しかし、当時の弱肉強食の国際情勢を考えれば、アメリカから第2, 第3 の要求が出てきた。結果、白人国家の植民地である日本で生活していた可能性が大である。