ある女子大教授の つぶやき

日常の生活で気がついたことを随想風に綴ってみたいと思います。
食物からの放射線量
食物の放射線

  放射能は原子核が放射線を出す能力のことだから「放射能が怖い」とは言わない。放射線は原子核から放出される電磁波や高速の粒子をいう。放射線が物質を通過する能力には違いがあって、アルファ線)<ベータ線)<ガンマ線)の順に高くなる。アルファ線は紙1枚で止まるが、ガンマ線を止めるには鉛や厚い鉄の板が必要だ。

  

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| 科学 | 05:26 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑TOP
通常の放射線量
日常生活の放射線量

  

  これまでの自然放射線による年間被曝量は、もともと日本は世界平均の2.4ミリシーベルト(mS)と比べても低くて1.5mSだ。毎日発表されている新宿駅付近での値は1mSにも達していない。世界にはこの値が10mSという地域がブラジルやインドに存在している。これらの地域での健康調査が過去何回かWHOで行われているが、他の地域との有意差は認められていない。1960年代から70年代にかけて、米ソ冷戦時代に核実験が両国で1700回、世界全体では2200回も行われた。その時の値は、日本でも平常時の100倍から1000倍になっていた。現在もこの時の影響が残留している。

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| 科学 | 05:30 | comments(1) | trackbacks(0) | ↑TOP
香港の活動家(2)
活動家の正体

   香港は英国から19977月に返還されてから、正式な名称は中華人民共和國香港特別行政區となった。昨日も書いた通り、中国との出入り、マカオとの出入りもすべてパスポートチェックがあるし、通貨まで違うから中国とは異なる国に来た気がする。今回の事件の当初から、北京政府は見て見ぬふりをしていた。ただ、検挙された時だけ早期釈放を呼び掛けただけだ。北京では活動家の正体が分かっていたから、どうぞご自由にという態度だった。共同で活動する台湾の船は台湾政府が許可しなかったし、香港の船の寄港も許さなかった。要するに巻き添えは御免と言う態度だった。

   

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| 国際関係 | 05:05 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑TOP
香港の活動家(1)
 

香港の活動家
   尖閣に出かけた香港の活動家とはどんな人たちなのか少し調べてみた。先ずは、最近の香港の様子について、4月末に記載した内容を前提としてみたい。

1国2制度の国

香港とマカオ訪問記   
   GWに先立ち、1997年7月にイギリスから返還された香港、1999年12月にポルトガルから返還された澳門に行ってきた。20年くらい前に訪問した事があるので、中国になってからどのように変貌したのか興味があった。また1国2制度という、我々には考えられないシステムが、どのように機能しているのかについて知りたかった。何故ならば、中国が真の意味での近代化を遂げるには、この旧植民地が果たす役割が大きいものと考えていたからだ。双方とも20年前と比べたら、経済的な発展だけはよく理解できたが、通貨、言葉、システムなどは全部、中国本土とは違うこともわかった。

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| 国際関係 | 05:58 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑TOP
真のリーダー
ノブレス・オブレッジnoblesse oblige
   「すべて多く与えられた者は多く求められ、多く任された者は更に多く要求される。」という聖書の言葉に由来している。富裕者、有名人、権力者が社会の模範となる様に振る舞い社会的責任を果たすべきであると使われている。広くは一般的に財産、権力、社会的地位には責任が伴う事を言う。

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| 随想 | 05:22 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑TOP
売られたケンカはかわせ
島根県竹島
実効支配という事
   首相の言う通り歴史的にも国際法上も竹島
は日本の領土で、韓国の不法占拠だが、1952年に韓国に取り込まれてから、政府はどれだけ取り返すための努力を証拠が残る形で継続してきたが問われている。国際司法裁判所ICJに提訴しても、ここのところが曖昧だと必ずしも日本が勝てる保証はない。自民党政権が韓国を甘やかしてきたツケだ。
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| 国際関係 | 05:38 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑TOP
海外への留学生
米国への留学生

  超大国米国は必死になって各国から優秀な理系留学生を好待遇で受け入れるためのシステムを用意している。中でもアジアからの学生への期待が大きく、今や全体の留学生に対して、その半数はアジアからとなっている。学生数はインド、中国、韓国、日本、台湾である。昨年のデータによると、インドは12万人、中国は10万人、韓国は8万人、日本と台湾はそれぞれ3万人となっている。1995年のデータでは日本がトップで5万人だったことを思えば、躍進するインド、中国、韓国が積極的に人材を米国へ送り出していることが分かる。

  

 
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| 学問 | 05:45 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑TOP
1945年8月15日以降の戦い
 

占守島(しゅむしゅとう)の戦い

  ソ連の崩壊以降、ロシアでは第二次大戦における勝利を国家統合の象徴に使う動きが顕著だ。2年前の終戦65年を 「特別な年」と位置づけて、歴史問題に力を入れている。ロシア下院では8月15日ではなくて、9月2日を「第二次世界大戦終結の日」として、記念日としている。その日は日本がソ 連を含む連合国との間で降伏文書に調印した日だ。記念日の名称は当初「対日戦勝記念日」という露骨な名称で北方4島問題を牽制する狙いが鮮明であった。ロシアはポーランドとの和解を果たすなど大戦がもたらした「負の遺産」の解消に取り組んでいるが、 日本との間に残る北方領土問題では絶対に譲歩しない姿勢を示している。

 

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| 国際関係 | 05:45 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑TOP
ヤルタ協定
 

ヤルタ会談

ヤルタ会談Yalta Conference)は米英ソの首脳(ルーズヴェルト、チャーチル、スターリン)が一堂に会し、第二次大戦の戦後処理についての話し合いを、194524日〜11日に黒海に面したクリミア半島の保養地ヤルタで行われたものだ。この会談で日本にとって極めて影響の大きい密約が米ソの間で取り交わされた。それは、ルーズヴェルトがスターリンに対して、対日参戦を要請したことだ。

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| 国際関係 | 05:00 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑TOP
EUの向かう方向
 

EUで何が問題か

   ロンドン五輪が終わり、倦怠感の流れる欧州では、欧州中央銀行がスペインとイタリアを支えるという決定をしたことで、予想されていた祭りの後の危機は去った。しかし、EUの抱える大きな欠陥は残されたままだから、時限爆弾が除去されたわけではない。

   

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| 国際関係 | 05:50 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑TOP
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