ある女子大教授の つぶやき

若者の自殺

　　　昨年度の国際収支は財務省によると、貿易収支、つまりモノの輸出から輸入を引いた値は３．５兆円の赤字となった。海外への投資から得られた利子や配当などの所得収支は１４．５兆円の黒字となっている。昨年は東北大震災の影響があるが、これまでモノ作りで成長してきた日本にとってはショッキングな数字だ。国外から資源や素材を輸入して、国内でモノを作り、それを輸出してカネを稼ぐよりも、海外への投資で儲ける傾向が次第に強くなってきていることを伺わせる。ビジネスの場が国内から外国へと広がり、国内でのシェア争いは徐々に少なくなる。外国人との付き合い、異文化に平気で融け込める精神、何事にも動じない強靭な精神力が若者に求められてくる。

数学は役に立つか

  　　　数学では、どのような問題でも答えが一意的に決まるとは限らないが、入学試験などでは、答えは殆ど1つになる問題が多い。世の中の問題は複雑になり、考える迷路にはまりこむ事に倦んだ中高年の人たちが、答えが明確に得られる数学の問題に取り組む事で、日ごろの疲れの癒しを求めるとも言われる。本屋には「中学数学」、「高校数学」、「数学ガール」と言った参考書が並んでいる。さらに、高等数学の世界へ誘う「オイラーの贈物」、「ガロアの群論」といったやや高度なもの売れているという。

ＧＷの最終日につくば市を襲った竜巻被害に驚いた気象庁は、同じような気象条件になった５月１０日に、はやばやと竜巻注意情報を出した、ＮＨＫもこれに乗り重大ニュースとして速報したが、どこにも竜巻は発生せず的中率０となった。重大ニュースの速報で使われるチャイムを鳴らし、「○○県に竜巻注意情報　竜巻など突風に注意」とテロップを流し、「急な風の変化や雷・雹など兆しある場合は頑丈な建物の中に」というメッセージまで加えた。気象庁が大津波警報などの「警報」を発令すると、ＮＨＫは直ちに警報を放送することが気象業務法で定められているが、竜巻注意情報の速報は義務づけられていない。
　　　

ビッグデータ

　　　情報量の単位を並べると キロ＜メガ＜ギガ＜テラ＜ペタ＜エクサ＜ゼタ＜ヨタ となる。世界中で毎日生成されるデータの大きさは、2.5EB（エクサバイト）という大きさだ、既存データの90%はこの2年以内に生成されたものだ。このようなデータは、気象情報を収集するセンサー、ソーシャル・メディアに掲載された投稿、インターネット上に保存されたデジタル写真、ビデオ、オンライン購入の処理レコード、携帯電話のGPS信号など、さまざまなソースで生成されている。これらを総称してビッグデータと言われている。ビッグデータは3つの側面（種類、スピード、容量）を持ち合わせている。

海外からの絵画展

　　　昨年は災害で海外からの作品がこなかったが、今年はアメリカからからメトロポリタン、ボストン、ロシアからはエルミタージュ、ベルリンなどの美術館からの作品の展示が目白押しだ。中世の絵画には聖書などの宗教からの題材が多く、日本人にはなじみにくいものが多い。フェルメールなどは日常的な題材を人物とともに克明に描く手法、思わず引き込まれる光の世界など魔法の世界と言われて、これにかかった人は、全部の作品を目にしてみたいとの誘惑に駆られて、欧米の美術館へ巡礼の旅に出るそうである。フェルメールを極める旅などとして、旅行社からツアーも売り出されているそうだ。

　　　

例１．１００人の生徒が投票をして、Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ，Ｆの候補者６人の中から４人を選ぶ。得票なしの人はいないとする。Ａが他の５人の得票に関係なく当選するには、最低何票必要か。

　　解説：当選するには、「全投票数÷（当選者＋１）＋１」の票が最低必要だ。

各候補者とも必ず１票を獲得するから、残りの票数は、１００−６＝９４（票）となる。

この票を「当選者数＋１」で分配するから、９４÷（４＋１）＝１８余り４となる。当選する最低投票数は、１８＋１＝１９で、先に配った１を加えると、２０票となる。

例２．生徒数４３人のクラスで、Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの４人の中から委員を２人選ぶ。全員が１名ずつ選んで投票する。１２票まで開票したときの４人の得票数は、（神奈川大付属）。

１）Ｂが１位で当選確実になるためには、あと最低何票必要か。ただし、同じ票数で１位もふくめる。

　　解説：現在、上の２人はＢとＣだ。この二人で票を分け合って、なおＢが１位になるには、全体の票から、ＡとＤとの票を引くと、４３−２−１＝４０で、４０÷２＝２０だから、あと、２０−６＝１４（票）をとればよい。

２）Ｄが確実に委員になるには、あと最低何票必要か。

　　解説：Ｄ以外に委員になる可能性が強いのは、ＢとＣだから、Ａを除く３人で票を分ける。４３−２＝４１、４１÷３＝１３あまり２、１３＋１＝１４で、１４票取ればよい、現在１票あるから、あと１３票とればいい。

英語公用語

英語を社内公用語にして社長自ら英語で挨拶しているのを聞くと、余りにも幼稚な言葉遣いで、これではかえってビジネスを失うのではないかと心配になる。やはり最も使いこなれた言葉で挨拶をし、仕事をする方が効率的だしカネ儲けにもつながると思う。言うまでもなく、言葉は目的ではなくてビジネスや旅行をするための手段だ。経済産業省の統計によると、昨年度、外国語会話教室に通った受講者数はほぼ１０００万人で、会話学校の売上高はほぼ１４００億円になるから、生徒１人当たり１〜２万円の授業料を払っている事になる。外国語といっても英語が９５％超で、講師は９割がた外国人が占めている。そしてそこで勉強したからといって、英語が上達する保証はどこにもないことが問題だ。講師になる外国人も、母国で英語の先生になるための訓練を受けて資格をもって来日するわけではなく、金髪で青い目をしていれば、どんな英語を喋ろうとも無条件で採用されるという。日系で抜群の英語力を備えていても、日本での会話学校の先生にはなかなか採用されなかった米国人から聞いた話である。

ギリシャの財政破綻

　　　財政破綻の代名詞となった国だ。ギリシャ見たいになるから増税するという。紀元前2500年頃から文字を駆使し、物事を根源的なところから追求する哲学という知的な営みをしてきた文明先進国のギリシャであるが、近年、さまざまな腐敗が積もり積もって、インチキな行政が暴露されてしまった。人口が日本の10分の1程度の1100万人の小国が世界を揺さぶった。財政規模は横浜市程度だから、日本がギリシャ見たいになることはない。産業としては観光業とオリーブなどの農業しかない国であるが、何故かとてつもない大金持ちがいる。たいてい上層階級、弁護士や医者のカネ持ちは脱税をしているし、小売店でも税金を納めないのが一般的と言われている。アングラ経済がGDPの半分近くにもなり、EU内でも楽観的で「だらしがない」と見られている。